COVID - 19

COVID-19感染拡大に伴う身体活動の変化

2021.04.12

COVID-19感染拡大に伴う身体活動の変化

COVID-19の感染が拡大する中で、身体活動に及んだ影響は深刻でありました。我々は、インターネット調査により、1度目の緊急事態宣言中における高齢者1600名の身体活動量を調査しました。その結果、2020年1月時点(COVID19感染拡大前)の1週間当たりの身体活動時間(中央値)が245分であったのに対して、2020年4月時点(緊急事態宣言中)には180分にまで、つまり約3割も減少したのです【図1】。

【図1】

 

一方、2020年5月下旬には緊急事態宣言も解除され、企業では在宅ワークを段階的に解消、教育機関もオンサイトでの授業を段階的に再開、ショッピングセンターやレストランも営業を再開するようになり、国民の活動量も徐々に回復することとなりました。緊急事態宣言中に3割もの減少が認められた高齢者の身体活動も、6月下旬には元の水準にまで回復し【図2】、活動量の低下が長期化するという深刻な事態からは脱出することが出来ました。

【図2】

 

しかし、全ての高齢者でこのような回復が得られたわけではありません。独居で近隣住民との交流が少ない方、つまり社会的に制約のある方では緊急事態宣言解除後も身体活動が十分に回復できずにいました【図3】。

【図3】

 

【COVID-19感染拡大に伴う身体活動の変化 – 2】に続きます。

今こそ、介護予防を。

新型コロナウイルス感染症の感染予防のためには、3密を避けることが重要です。ですが、これに伴い身体活動や社会活動が制限されることで、フレイル状態を招き、要介護状態を引き寄せてしまいます。そうならないために、今できることは何か。
筑波大学介護予防研究室では、ウィズコロナ時代に、フレイル予防・介護予防を推進する手段の一つとして『web版集いの場』を開設しました。フレイル予防・介護予防のための最新情報をお届けするとともに、間接的に全国各地の参加者と交流を図ることができます。